So-net無料ブログ作成
メッセージを送る

貨幣経済と金融支配体制を考える<5> [Essey]

 前回の「貨幣経済と金融支配体制を考える<4>」の続きです。

6.世界コントロール体制の確立

(1)国際連合の設立
 戦後、設立された国際連合の本部ビルは、米・ニューヨーク、ロックフェラー財閥の所有地に建てられました。

 国連の主要ポストは、ロスチャイルド財閥の人脈(血縁者)とロックフェラー財閥関係者で占められました。

 こうして、世界約200か国をコントロールする実権を握り、まとめて支配する体制を作り上げました。

(2)核開発技術の販売と均衡戦略
 国連によって世界支配体制を確立すると、各国に、勝手に戦争を起こさせないよう、アメリカのロックフェラー財閥配下にある外交問題評議会(CFR)のメンバーのハリー・ホプキンス(ルーズベルト政権下では大統領主席補佐官)が、意図的にソ連に原爆技術を移転しました。

 アメリカからソ連への核開発技術の輸出に続き、イギリスとフランスへ、そしてソ連から中国へと、5大常任理事国に核が計画的に分配されました。

 さらに水爆も、ひととおり5大国に配備されました。

 その後、核開発技術は、中国からインドとパキスタンへ、そしてアメリカからイスラエルへと輸出されていきました。

 もちろん、原爆・水爆を製造するには、国際金融権力が所有するウランなどの鉱物資源・原料を、巨費で買わされます。

 そして「原子力の平和利用」を喧伝した原子力発電により、核爆弾を持たない国も、巨費でウランなどを買わされます。

 日本は、憲法で「戦力は持たない」としているにも関わらず、憲法「解釈の変更」というトリックで、今や毎年、5兆円以上もの防衛予算を組んで、武器・兵器を買わされています。

 どれだけ増税しても、社会保障費を削られても、防衛予算が削られることはありません。

 世論を抑えるため、定期的に防衛力の必要性を主張できるような「危機」(例えば領空侵犯など)を演出します。

 そうして通常兵器に加え、さらに巨費のイージス艦、ステルス機などを買わされます。

(3)中小規模戦争による稼ぎ
 世界大戦以降、中小規模の戦争で稼ぐようになり、国連平和維持軍(PKO)を派遣しながら、カンボジア・ユーゴスラビア・ルワンダなどの紛争当事国へは武器密輸をするという、相変わらずの「両サイドから儲ける作戦」を継続していきます。

 あるいは「テロとの戦争」と銘打って、ロスチャイルド財閥の支配する「中央銀行がない国」の「アフガニスタン」「イラク」「イラン」を標的にして、適当な攻撃理由を作っては、武器・兵器を消費させ、莫大な戦費(人々の税金)を吸い上げていきます。

 アルカイダやイスラム国にも、資金・武器・兵器を提供しながら、国連軍でも攻撃するという「両サイド」商法です。

 オサマ・ビン・ラディンの一族は、ブッシュ大統領の一族と、30年来のビジネスパートナーであり、ビン・ラディン一族とブッシュ家は石油会社を共同経営していました。

 ビンラディン一族は、ブッシュ家の仲立ちでアメリカの誇る大手軍需産業・カーライルグループに巨額の投資をしており、アフガン侵攻・イラク戦争などの「対テロ戦争」で莫大な利益を上げていました。

(4)世界平和や反戦ムードの阻止
 世界平和や反戦ムードが盛り上がると、戦争で稼げなくなってしまうので、戦争がなくならないよう、さまざまな手も打ちます。

 例えば、ジョン・レノンは、平和や反戦のメッセージを込めた歌を発表し続け、「イマジン」は世界的に大きな反響を得ました。

 一気に「世界平和」「戦争反対」ムードが世界的に盛り上がると、荒稼ぎに支障が出ることから、「イマジン」は英国、米国とも、放送禁止となります。

 この、いきなりの、理由なき「放送禁止」に怒ったジョン・レノンが、「世界は狂人によって支配されている」「次のラジオ番組で、すべて暴露する」と発言すると、その直後に暗殺されて(マーク・チャップマンが射殺)しまいます。


 続きは、Part6へ。


nice!(0)  コメント(0) 
共通テーマ:マネー

貨幣経済と金融支配体制を考える<4> [Essey]

 前回の「貨幣経済と金融支配体制を考える<3>」の続きです。

5.世界戦争による荒稼ぎ

(1)ロスチャイルドの「両方の国から搾り取る」戦略
 ロスチャイルドを中心とする国際金融権力は、第一次世界大戦でも、第二次世界大戦でも、戦争当事国の両方に莫大な戦費を貸し付け、その貸し付けた戦費で、自分たちの会社から石油、武器、兵器を買わせ、莫大な利益を上げるという方式を取り続けます。

 例えば、ヒトラーの支援では、ロスチャイルドから意向を受けた、ロックフェラー傘下のスタンダードオイル社が石油を提供し、アメリカのプレスコット・ブッシュ(ブッシュ元大統領の祖父)が戦費を提供しました。

 国際金融権力の意向を汲んだ政治家が、戦争当事国である両国に配され、戦争に必要な「資金と武器」などの莫大な「戦費」が貸し付けられます。

 このように、近代以降に起きた世界中の戦争はすべて、ロスチャイルドを中心とする国際金融権力によって、用意周到に立案され、意図的に起こされてきたと考えられます。

(2)アメリカの参戦計画
 真珠湾攻撃当時の米大統領ルーズベルトは、不景気だったアメリカをニューディール政策で持ち直すことができず、経済不況を打開するには戦争しかないと考えていました。

 それまで、戦争に反対だったアメリカ国民を戦争に駆り立てるため、日本からの先制攻撃がどうしても必要でした。

 日本側の真珠湾攻撃の首謀者にさせられる山本五十六・連合艦隊司令長官は、以前ハーバード大学に留学し、駐米武官などの滞米経験もあり、大の親米派でした。

 戦前の山本五十六は、近衛首相に「初めの半年や1年の間は暴れられても、2年、3年となれば、まったく確信は持てないので、できれば日米開戦は回避してほしい。」と伝えていました。

 ところが急に、軍の上層部全員が反対する中、強引に真珠湾攻撃を決行し、先制攻撃をしながら、決定打を打たずに退却という不審な行動を取ります。

 このような豹変ぶりは、大の親米派として、アメリカの意向に従ったと考えるのが自然です。

(3)原子爆弾の開発
 原子爆弾の開発には、ロスチャイルドとロックフェラーが、20兆円とも言われる莫大な資金を提供していました。

 原子爆弾の原料であるウランは、戦前からロスチャイルド系所有のアフリカのウラン鉱山から採掘され、そのほかのウラン鉱山も「国際金融権力」が独占しています。

 原子爆弾の脅威を全世界に圧倒的な力として見せつけ、まだ自分たちの支配化にない国々も完全な支配下に置くために、原爆・水爆を投下させ、戦争が終結となりました。

(4)原子力エネルギーの平和利用という喧伝
 石油に続いて、ロスチャイルド・ロックフェラーの独壇場である原子力エネルギーも、「二酸化炭素を出さないクリーン・エネルギー」として、世界中に推進されていきます。

 被爆国である日本までが、原子力発電所を作らされ、莫大な国費(税金)が「国際金融権力」に支払われ続けるしくみが作られます。


 続きは、Part5へ。


nice!(0)  コメント(0) 
共通テーマ:マネー