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貨幣経済と金融支配体制を考える<6> [Essey]

 前回の「貨幣経済と金融支配体制を考える<5>」の続きです。

7.ブロックチェーンによる仮想通貨の誕生

(1)通貨発行権を脅かすビットコイン
 「サトシ・ナカモト」が発明者とされる「ブロックチェーン」「ビットコイン」は、分散型台帳なので、誰か強力な支配力を持っている特定の管理者が統合的に管理することを拒む性質を持っています。

 つまり、中央集権に対する反権力志向に基づいています。

 それで、日本人名前でありながら、本当に実在するのか、いったいどこの誰なのかさえわからない謎の人物とされているのでしょう。(名乗り出ることは、これまでの歴史のとおり、命の危険を伴います。)

 この革命的なしくみは、ロスチャイルドを中心とする国際金融権力にしてみれば、虎の子の「通貨発行権」を失いかねない、非常に危険なシステムです。

 そこで当初、世界的規模での「ビットコインに対するイメージ・信頼性の低下」につながる印象操作・プロパガンダが多数展開されました。

 しかし、ブロックチェーン技術は、これまでの中央集権型の銀行のシステムと違って分散型であり、管理者を一人も必要とせず、大規模なハッキングに遭っても、ブロックチェーン自体は何も影響されません。

 国際金融権力がよくやる「いつもの印象操作」程度では止めることなどできず、世界中にしっかりと浸透していきました。

 そこで国際金融権力は、今度は仮想通貨市場への参入へと、方針転換します。

(2)国際金融権力の仮想通貨対策
 ロックフェラー系投資銀行であるJPモルガンは、マイクロソフトと組み、「契約に使える仮想通貨」という触れ込みで、新たな仮想通貨「イーサリアム」を開発します。

*これを不服として、もともとのコミュニティが、イーサリアムを分裂させて誕生したのが「イーサリアムクラシック」です。
 「イーサリアムクラシック」は、ビットコインと同様、中央管理者を持たない本来の分散型システムとしての理念に基づき、市民に「通貨発行権」を取り戻せる仮想通貨です。

 中央集権的に「通貨発行権」を死守しようとするイーサリアム(アライアンス)の初期発行枚数は7200万枚で、そのうち1200万枚は、開発者側の取り分となっています。

 ビットコインとは異なるのは、新規発行枚数の上限がなく、2017年6月現在、イーサリアムの発行枚数は、8930万枚を超えています。

 また、中央銀行から仮想通貨を発行させることに方針転換し、ロスチャイルド傘下のシンクタンクから、
「2017年末までに、世界の約80%の銀行がブロックチェーン関連のプロジェクトをスタートさせるものと考えている。

 そして、世界の90か国の中央銀行が、ブロックチェーンのリサーチを開始し、24か国の政府が、すでにブロックチェーンへの投資を行っている。」
と報告させます。

 国際通貨基金(IMF)と世界銀行、そして世界中の中央銀行をコントロールしているロスチャイルドの国際決済銀行(BIS)は、ビットコインとその他のクリプトカレンシー(暗号通貨)、そして、ブロックチェーンを応用した銀行・証券・保険セクターにおける取引のすべてを掌握すべく動き始めます。

 イギリスの中央銀行であるイングランド銀行は、独自の仮想通貨「RSコイン」の発行を開始しました。

 ビットコインは、プロトコルによって通貨供給量に制限が定められていますが、「RSCoin」では、「スペシャル・キー」と呼ばれる通貨供給量の制御など、特殊な権限を付加させています。

 「RSCoin」は、ビットコインと同種のように喧伝されていますが、パブリックなブロックチェーンではないので、実は、民間企業発行のゲーム内通貨やポイント通貨と同様、デジタル通貨の1種に過ぎません。

 将来的に、無国籍のビットコインのような仮想通貨、民間発行の各種仮想通貨、政府発行のデジタル通貨の3つが覇を競うことになりそうです。


 これ以上書くと、自分自身が抹殺されかねないので、このぐらいにしておきます(笑)
※念のため、ここに書いたことは、事実に基づいてはいますが、各種の状況証拠からの類推に過ぎません。

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貨幣経済と金融支配体制を考える<5> [Essey]

 前回の「貨幣経済と金融支配体制を考える<4>」の続きです。

6.世界コントロール体制の確立

(1)国際連合の設立
 戦後、設立された国際連合の本部ビルは、米・ニューヨーク、ロックフェラー財閥の所有地に建てられました。

 国連の主要ポストは、ロスチャイルド財閥の人脈(血縁者)とロックフェラー財閥関係者で占められました。

 こうして、世界約200か国をコントロールする実権を握り、まとめて支配する体制を作り上げました。

(2)核開発技術の販売と均衡戦略
 国連によって世界支配体制を確立すると、各国に、勝手に戦争を起こさせないよう、アメリカのロックフェラー財閥配下にある外交問題評議会(CFR)のメンバーのハリー・ホプキンス(ルーズベルト政権下では大統領主席補佐官)が、意図的にソ連に原爆技術を移転しました。

 アメリカからソ連への核開発技術の輸出に続き、イギリスとフランスへ、そしてソ連から中国へと、5大常任理事国に核が計画的に分配されました。

 さらに水爆も、ひととおり5大国に配備されました。

 その後、核開発技術は、中国からインドとパキスタンへ、そしてアメリカからイスラエルへと輸出されていきました。

 もちろん、原爆・水爆を製造するには、国際金融権力が所有するウランなどの鉱物資源・原料を、巨費で買わされます。

 そして「原子力の平和利用」を喧伝した原子力発電により、核爆弾を持たない国も、巨費でウランなどを買わされます。

 日本は、憲法で「戦力は持たない」としているにも関わらず、憲法「解釈の変更」というトリックで、今や毎年、5兆円以上もの防衛予算を組んで、武器・兵器を買わされています。

 どれだけ増税しても、社会保障費を削られても、防衛予算が削られることはありません。

 世論を抑えるため、定期的に防衛力の必要性を主張できるような「危機」(例えば領空侵犯など)を演出します。

 そうして通常兵器に加え、さらに巨費のイージス艦、ステルス機などを買わされます。

(3)中小規模戦争による稼ぎ
 世界大戦以降、中小規模の戦争で稼ぐようになり、国連平和維持軍(PKO)を派遣しながら、カンボジア・ユーゴスラビア・ルワンダなどの紛争当事国へは武器密輸をするという、相変わらずの「両サイドから儲ける作戦」を継続していきます。

 あるいは「テロとの戦争」と銘打って、ロスチャイルド財閥の支配する「中央銀行がない国」の「アフガニスタン」「イラク」「イラン」を標的にして、適当な攻撃理由を作っては、武器・兵器を消費させ、莫大な戦費(人々の税金)を吸い上げていきます。

 アルカイダやイスラム国にも、資金・武器・兵器を提供しながら、国連軍でも攻撃するという「両サイド」商法です。

 オサマ・ビン・ラディンの一族は、ブッシュ大統領の一族と、30年来のビジネスパートナーであり、ビン・ラディン一族とブッシュ家は石油会社を共同経営していました。

 ビンラディン一族は、ブッシュ家の仲立ちでアメリカの誇る大手軍需産業・カーライルグループに巨額の投資をしており、アフガン侵攻・イラク戦争などの「対テロ戦争」で莫大な利益を上げていました。

(4)世界平和や反戦ムードの阻止
 世界平和や反戦ムードが盛り上がると、戦争で稼げなくなってしまうので、戦争がなくならないよう、さまざまな手も打ちます。

 例えば、ジョン・レノンは、平和や反戦のメッセージを込めた歌を発表し続け、「イマジン」は世界的に大きな反響を得ました。

 一気に「世界平和」「戦争反対」ムードが世界的に盛り上がると、荒稼ぎに支障が出ることから、「イマジン」は英国、米国とも、放送禁止となります。

 この、いきなりの、理由なき「放送禁止」に怒ったジョン・レノンが、「世界は狂人によって支配されている」「次のラジオ番組で、すべて暴露する」と発言すると、その直後に暗殺されて(マーク・チャップマンが射殺)しまいます。


 続きは、Part6へ。


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貨幣経済と金融支配体制を考える<4> [Essey]

 前回の「貨幣経済と金融支配体制を考える<3>」の続きです。

5.世界戦争による荒稼ぎ

(1)ロスチャイルドの「両方の国から搾り取る」戦略
 ロスチャイルドを中心とする国際金融権力は、第一次世界大戦でも、第二次世界大戦でも、戦争当事国の両方に莫大な戦費を貸し付け、その貸し付けた戦費で、自分たちの会社から石油、武器、兵器を買わせ、莫大な利益を上げるという方式を取り続けます。

 例えば、ヒトラーの支援では、ロスチャイルドから意向を受けた、ロックフェラー傘下のスタンダードオイル社が石油を提供し、アメリカのプレスコット・ブッシュ(ブッシュ元大統領の祖父)が戦費を提供しました。

 国際金融権力の意向を汲んだ政治家が、戦争当事国である両国に配され、戦争に必要な「資金と武器」などの莫大な「戦費」が貸し付けられます。

 このように、近代以降に起きた世界中の戦争はすべて、ロスチャイルドを中心とする国際金融権力によって、用意周到に立案され、意図的に起こされてきたと考えられます。

(2)アメリカの参戦計画
 真珠湾攻撃当時の米大統領ルーズベルトは、不景気だったアメリカをニューディール政策で持ち直すことができず、経済不況を打開するには戦争しかないと考えていました。

 それまで、戦争に反対だったアメリカ国民を戦争に駆り立てるため、日本からの先制攻撃がどうしても必要でした。

 日本側の真珠湾攻撃の首謀者にさせられる山本五十六・連合艦隊司令長官は、以前ハーバード大学に留学し、駐米武官などの滞米経験もあり、大の親米派でした。

 戦前の山本五十六は、近衛首相に「初めの半年や1年の間は暴れられても、2年、3年となれば、まったく確信は持てないので、できれば日米開戦は回避してほしい。」と伝えていました。

 ところが急に、軍の上層部全員が反対する中、強引に真珠湾攻撃を決行し、先制攻撃をしながら、決定打を打たずに退却という不審な行動を取ります。

 このような豹変ぶりは、大の親米派として、アメリカの意向に従ったと考えるのが自然です。

(3)原子爆弾の開発
 原子爆弾の開発には、ロスチャイルドとロックフェラーが、20兆円とも言われる莫大な資金を提供していました。

 原子爆弾の原料であるウランは、戦前からロスチャイルド系所有のアフリカのウラン鉱山から採掘され、そのほかのウラン鉱山も「国際金融権力」が独占しています。

 原子爆弾の脅威を全世界に圧倒的な力として見せつけ、まだ自分たちの支配化にない国々も完全な支配下に置くために、原爆・水爆を投下させ、戦争が終結となりました。

(4)原子力エネルギーの平和利用という喧伝
 石油に続いて、ロスチャイルド・ロックフェラーの独壇場である原子力エネルギーも、「二酸化炭素を出さないクリーン・エネルギー」として、世界中に推進されていきます。

 被爆国である日本までが、原子力発電所を作らされ、莫大な国費(税金)が「国際金融権力」に支払われ続けるしくみが作られます。


 続きは、Part5へ。


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貨幣経済と金融支配体制を考える<3> [Essey]

 前回の「貨幣経済と金融支配体制を考える<2>」の続きです。

4.日本における金融支配体制の確立

(1)日本への侵略
 日本の明治維新においても、坂本龍馬の背後には、イギリスの武器商人トーマス・グラバーの存在がありました。

 グラバーは、ロスチャイルド財閥の系列会社であったマセソン商会の社員として中国の上海に派遣され、その後、日本代理人として長崎に赴任し、グラバー商会を設立します。

 来日当初こそ、生糸や茶の卸売をしていたものの、幕末の混乱に着目して薩摩・土佐藩士など倒幕派を相手に、武器や弾薬を売り始めます。

 当時、幕府に敵対していた長州藩は、幕府から「長崎のグラバーから武器を買うこと」を禁じられていました。

 そこで龍馬は、グラバーから分けてもらった武器を「薩摩藩名義」で長州に流すことで、両者を和解させることに成功します。

 この動きも、グラバーの「龍馬を使って薩長を結びつけ、両藩を支援して幕府を転覆させる」という計画に基づくものでした。

 実は、それ以前にグラバーは、薩摩藩の五代友厚や長州藩士の伊藤博文など、当時敵対していたとされる両者を、ともに「イギリス留学」を斡旋し、現地で交流させていました。

 つまり、龍馬が両者をつなぐ前に、グラバーの仲介によって、イギリスですでに薩摩と長州は結びついていたわけです。

(2)明治維新となる反政府勢力の育成
 グラバーの手引きによって、イギリスに密航留学した「長州藩の5人」の若者たちは「長州ファイブ」または「マセソンボーイズ」と呼ばれました。

 今の価値で10億円とも推測される彼らの留学費用の大部分を負担したのは、グラバーが勤めるマセソン商会の社長、ヒュー・マセソンでした。

 マセソン商会は、ネイサン・ロスチャイルドの息子である、ライオネル・ロスチャイルドが設立させた会社です。

 ロスチャイルド系列のマセソンに、かわいがってもらった5人の若者たちは、日本に戻って、ロスチャイルド系財閥から支援された膨大な武器・弾薬で明治新政府を樹立し、日本の最高指導者たちとなります。

 こうして、ロスチャイルド財閥の計画通りに、明治の日本政府が作られました。

(3)その後のロスチャイルド戦略
 「戊辰戦争」は、英のロスチャイルド財閥と仏のロスチャイルド財閥が、それぞれの側について、薩長倒幕勢力と江戸幕府の両方に、莫大な資金と武器を貸し出します。

 そうして両者を戦わせ、どちらが勝っても、日本の支配権と莫大な利益を手に入れる計画です。

 こうして国際金融権力が、支援した子飼いの者たちに明治政府を作らせた後、今度は、外国と戦わせたのが「日露戦争」です。

 当時、大国ロシアはまだ、自分たちの支配下になかったので、ここまで育て上げてきた日本と戦わせることで、弱体化させることを狙った戦争です。

 日本は、この「ロスチャイルド家のための代理戦争」の戦費を、ロスチャイルド財閥から調達するために、日本国民に増税に次ぐ増税を課しました。

 それでも足りずに、国債まで強制的に国民に買わせます。国家予算で軍事費の占める割合が51%を超えるという異常さです。

 それでもなお、戦費の調達に困っていた当時の日本銀行副総裁、高橋是清は日本の国債を外国に買ってもらうために、イギリス・アメリカへと渡ります。

 アメリカでは、ロスチャイルド家と血縁関係にある大財閥ジェイコブ・シフから500万ポンドの日本国債を買ってもらいます。

 もちろん戦後、利子をつけて返さなければなりません。

 イギリスにおいては、ロスチャイルド支配下の銀行団からも500万ポンドを借り、その後、さらにロスチャイルド本家からも追加融資を受けています。


 続きは、Part4へ。


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貨幣経済と金融支配体制を考える<2> [Essey]

 前回の「貨幣経済と金融支配体制を考える<1>」の続きです。

3.通貨発行権とグルーバル支配体制の確立

(1)各国の「通貨発行権」の独占
 各国に、中央銀行がありますが、いずれも政府の機関ではなく、株式会社となっています。

 ロスチャイルド一族は、1815年にイギリスの中央銀行であるイングランド銀行を支配下に置き、1913年には、アメリカ連邦準備制度(FRB:アメリカの中央銀行)を支配下に置きます。

 各国の中央銀行は、自国の通貨を発行し、利子をつけて政府に貸し付ける機関であり、銀行家が「国にお金を貸し付ける」ためのしくみです。

 ポンドも、ドルも、「通貨発行権」は、ロスチャイルド一族(一部はロックフェラー家・モルガン家)が所有し、国の政府に貸し付けています。

 日本の中央銀行である「日本銀行」も、その株式の55%は政府が所有することになっていますが、残りの45%の所有者は非公開とされ、おそらくロスチャイルド系が所有していると推測されます。

 各国から、莫大な利子を取り続けられるように、各国の財政はすべて「借金漬け」にさせられます。

 日本の国家財政も、巨額赤字の罠にはめられています。

(2)世界的な支配体制の確立
 歴代アメリカ大統領のうち、「通貨発行権」を政府に取り戻そうとした6名は、すべて任期中に暗殺もしくは暗殺未遂となっています。

 7人目の犠牲者となったケネディ大統領は、初めて1963年6月に「通貨発行権」を国に取り戻し、アメリカ合衆国政府が発行する「ケネディ・ドル」を流通させようとする直前に暗殺されます。

 「通貨利権」に加えて、「石油利権」をも完全に抑えた「支配的国際金融マフィア」たちは、石油由来の原料となるプラスチック、建材、農薬、食品添加物、医薬の大量生産・販売を推進していきます。

 従来の自然物(石、粘土、木、陶器など)を巧妙に、なんでも「石油由来原料」に置き換えさせていき、「石油なしには考えられない生活」を世界中に構築していきます。

 また本来、不必要なはずの食品生産・加工現場にまで、石油を原料とした農薬・食品添加物を開発し、大量に混入させ、売りまくります。

 人間に害のある化学物質である石油由来の農薬・食品添加物を、半ば強制的に大量摂取させられることで、人々の健康を害し、石油由来の医薬品も売りまくります。

 世界各国の医療も、より多くの医薬品を売りまくれる制度に、変更させていきます。

 日本においても、「医薬品だけを売れば売るほど、医療業界が儲かる制度」に変えさせ、もはや「高額な薬を買うために病院に行くようなもの」と化しました。


 続きは、Part3へ。

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貨幣経済と金融支配体制を考える<1> [Essey]

 まずは、歴史的変遷から、たどってみます。

1.貨幣経済の誕生

(1)「貨幣」の始まり
 もともとは「物々交換」をしていた時代に、その不便さを解消するため、世界各地で「モノの価値を表す」さまざまな素材を使った「貨幣」が考案されました。

 人類史上の各時代で、石、貝殻、金、銀、銅、木製や陶器製のものまで作られました。

 日本においても「絹糸」「紙」「お米」「古代中国(明や宋)の銅貨」「金の小判」や「銀の粒」などの貨幣が流通してきました。

 その後、世界の国々が貿易によって、世界的な取引を行うようになり、世界中で通貨システムが統一されていきました。

(2)「紙幣」と「コイン」による通貨システム
 現代の世界の国々で共通する通貨システムは「紙幣とコイン」となっています。

 「紙幣」と「コイン」による通貨システムは、中世ヨーロッパが起源となります。

 もともとは、価値の高い大事な「ゴールド」を、丈夫な金庫を所有する金庫番(当時の金細工職人や両替商)に預けることから始まりました。

 「ゴールド」を預けた代わりに、その証明書として預り証を受け取り、この「預り証」が紙幣となっていきます。

 やがて、いちいち預り証を持って金庫番へ行き、預けたゴールドを引き取って、ゴールドで商取引するのが面倒になり、人々は預り証で直接、取引するようになります。

 預り証でモノを買い、モノを売ったときに預り証を受け取るのが一般化し、「ゴールドの預り証」であったはずの「紙」が、通貨としての機能を持ち始めます。

 預り証だけで商取引が成立するようになると、預り証が「信用」となり、誰も金庫番のところに、自分の「ゴールド」を引き取りに行かなくなります。

 莫大な量の「ゴールド」を保有する金庫番は、「ゴールド」を預けていない人にも「預り証」を発行し、利子をつけて貸すようになったのが銀行の始まりです。


2.銀行の強大化と国の権力中枢の掌握

(1)銀行の強権化
 国王までが、銀行からお金を借りるほどの状況になると、戦争のたびに、各国の国王は多額の戦費を銀行家から借りるため、「戦争」は、銀行家にとって一番うまみのある事象となりました。

 もし、貸し付けた国王が、戦争に負けて借金を返せなくなれば、借金の担保である国王の財産・土地・建物・税金が銀行家のものになります。

 こうして戦争のたびに、莫大な財産を増やし続けて財閥化し、国王と対等以上になった銀行家たちは、王族と血縁を結び、貴族となっていきました。
(のちに「銀行家」が、国を動かして「戦争」を仕掛けるようになっていきます。)

(2)特権階級となった銀行家の権力中枢の掌握
 特権的な貴族となった銀行家は、さらに大きな権力をもち、実際の手持ちの「ゴールド」よりも、ずっと多くの紙幣を発行する権利を国王に認めさせます。

 つまり、何の価値の裏づけもない紙切れに価値をつけて、人々にどんどん貸し出す権利「通貨発行権」を手に入れます。

 ただの「紙切れ」をどんどん印刷して、人々に利子を付けて貸し出し、返せなければ、家、店、車、貴金属、宝石、家畜など価値のあるものなら何でも担保に持っていき、すべて銀行家の財産になっていきます。

(3)ロスチャイルドの新興
 世界で最初に、この通貨支配体制を築き上げ、世界中の富を手中にし、世界を支配している代表的な銀行財閥が「ロスチャイルド家」です。

 中でも、イギリスに渡った三男のネイサン・ロスチャイルドは、1815年のイギリス連合軍とナポレオン率いるフランス軍との戦いに出資し、戦果の情報をいち早く手に入れ、他の全投資家を出し抜き、一人勝ちします。

 この戦争の結果、ほとんどのイギリスの大金持ちや名家が破産したのに対し、ネイサン・ロスチャイルドは、当時の財産300万ドルを、一気に2500倍の75億ドルに増やします。(1億円が2500億円になる倍率です。)

 こうして1810年にロンドン証券取引所の支配者となり、ヨーロッパの金融を独占し、「世界一の金融王」として君臨、今のロスチャイルド財閥の世界支配のベース基地となりました。

(4)ロスチャイルドのアメリカ進出
 続いてロスチャイルド一族は、アメリカに進出し、自分たちの強力な代理人として、J・P・モルガンとJ・シフを支援し、アメリカに巨大なモルガン財閥、シフ財閥を形成させます。

 モルガンとシフを通して、資金的支援をしたJ・D・ロックフェラーは石油王に、ハリマンは鉄道王となり、それぞれも巨大財閥を形成し、欧米を共通支配する「世界的な国際金融権力」へと変貌していきました。


 続きは、Part2へ。


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